ふしぎな世界

現在の高等教育進学先の選択は、点数i難易度のほか、学費、地理的条件などの限定された情報に基づいて行なわれています。

進学する高校生、進路指導の教師などに十分な情報を提供する必要があるでしょう。

特に、大学卒業後の就職状況、活躍状況についてはほとんど知ることのできない現状を改めなければなりません。

このような情報提供は、個々の大学についてのみならず、職種分野ごと、あるいは高等教育全体についても広く行なわれる必要があるでしょう。

たとえば、「銘柄大学卒業者が必ずしも出世が早いわけではない」とか、「毎年医師が約8千人ずつ卒業し、昭和30年代の約3倍に達している」とか、「女性の各学部ごとの就職率」とか、その分野の人にとっては常識的な事柄さえ、当事者である進路指導者は知らないという状況は正常とはいえません。

とりわけ女子生徒については、過去の固定観念がまだ根強く進路指導に影響していますし、社会の変化についての情報が不足しています。

女子生徒が十分なキャリア・プランがたて得るよう情報を提供し、キャリア・プランニングをたてる特別なトレーニングの機会をつくることも、各高校レベルで必要なのではないでしょうか。

自分の将来について結婚のイメージしかもたずに進学するのは、本人にとっても、家族にとっても、社会にとっても不幸なのです。

もっとも、現在でも各家庭のレベルではそういう情報収集は行なわれており、「先見の明」のある親、世間知らずでない生徒は賢い選択を行なっていることをいい添えておきます。

現在、女医や弁護士などのキャリアをもっている40歳、50歳の女性をみると、彼女たちの才能に感嘆するばかりでなく、その進路を選択した彼女あるいはその周囲の人びとの先見の明に感心させられるのは、私だけではないでしょう。

日本の大半の大学生は、大学の4年間をモラトリアムの期間、青春をエンジョイする期間と心得ているといってもいいでしょう。

ここに大学卒業後、実用面にかなり近い資格試験が用意されれば、様相はかなり異ると考えられます。

現在でも、医師国家試験が裏口入学や私立医大の乱立のいちおうの歯どめとなっているように、国家試験により高等教育機関がまじめに学生を教育するようになるでしょう。

たとえば、現在の各県で行なわれている教員採用試験とは別に、一律の教員免許籍試験を行なう(実技や教授法は各県の採用試験でもいいでしょう)。

公認会計士試験や司法試験について各科目ごとの資格認定を行なう。

実用数学検定試験を実用英語検定試験のように行なう・・・

というようにします。

もちろん、現在の司法試験のように30歳、40歳になってからも受験できるようにして、育児が終了した後の女性でもチャレンジできる道を開くのです。